品質・安全性保証の体制
お客様に安全・安心な製品をお届けするために、各プロセスにおいて独自の厳しい基準を設定し、品質・安全性を保証しています。
1. 安全な原料選定
新たに使用する原料は、安全性の確認、品質の評価を行い、関連部門が参加する会議体で採用の可否を決定しています。
- 原料情報の確認
関連法規、原料の情報、製造方法、文献、有害物質について調査し、安全であることを確認しています。 - 品質評価
原料の特性に応じて、微生物検査、有害金属、アレルギー物質、残留農薬などの必要な検査を実施しています。
2. 品質と安全性を追求した製品開発
お客様の安心・安全のためのファンケル独自の品質基準に適合していることを確認しています。
- 化粧品:お客様に素肌美をお届けするために
- 防腐剤・合成香料・合成色素・石油系界面活性剤・紫外線吸収剤 無添加
- 肌への負担を最小限に抑える製品設計
- 製品設計に応じた安全性検証(細胞毒性テスト、敏感肌パッチテスト、敏感肌使用テスト、アレルギーテスト、ノンコメドジェニックテスト、微弱刺激テスト、皮膚科医監修による使用テスト)
- 健康食品:飲みやすさと品質にこだわった製品をお届けするために
- 飲みやすさ重視の製剤設計
サプリメントの厚みや丸み、大きさ、味・匂いなど、飲みやすさを重視した独自設計 - 適切な賞味期限設定
品質安定性試験による適切な賞味期限の設定 - 臨床試験による安全性確認
安全性のデータが足りない場合は、臨床試験を実施し、製品摂取により体調変化が起きないかを確認
- 飲みやすさ重視の製剤設計
3. 衛生的な製造環境の整備
化粧品・健康食品、国内6カ所にある自社生産拠点は、各種基準や自主規格に即し、安心・安全な製品をお客様へお届けすることを使命としたファンケル独自の厳しい基準を持って製造を行っています。
- GMPやFSSC認証に即した工場での生産※
- 製造工程の管理
- 衛生的な製造環境の整備と維持
粉塵や異物を持ち込まない・発生させない・堆積させない・排除する仕組みを構築 - 製品への異物混入防止
専用の作業着を着用し、チリやホコリなどの異物を徹底排除
生体認証を導入した入室制限など、意図的な異物混入を防ぐ体制を導入
健康食品製造におけるフードディフェンスを意識した工場管理 - 教育訓練
定期的な従業員教育、品質管理(QC)活動を実施しています。
化粧品GMP 準拠:千葉工場、滋賀工場、群馬工場
健康食品GMP 取得:横浜工場、三島工場
FSSC22000 取得:長野工場、三島工場
健康食品のさらなる安全性:フードディフェンスを意識した工場管理
意図的な食品への異物混入を防止するため、生体認証等を導入した製造エリアへの立ち入り制限/製造エリアへのカメラの設置/専用更衣の着用および持ち込み物の管理等、フードディフェンス体制の導入および向上に努めております。
- 工場内への入室は、関係者以外の立ち入りを制限しています。さらに、一部の工場においては、生産区域入室の際、生体認証による入室の管理・記録を実施しています。
- 工場内にはカメラを設置しており、人・物の動きを確認することが可能となっています。
- 生産現場への持ち込み品はルール化しており、制限されています。
- 毒劇物は施錠管理を徹底しており、管理者も制限されています。
- 従業員への教育を通じ意識づけを行っています。
4. 安心・安全のための徹底した品質管理
原料の受入れ検査体制、製造工程内および品質管理部門での検査体制を確立。これにより出荷可否を判断しています。
- 原料の受入検査
メーカーの試験成績書の確認
異物混入の確認を含む、外観・性状検査、微生物検査、成分分析の実施
品質劣化した原料を使用しないための使用期限管理 - 製品検査
異常を早期発見し流出を防止するための生産工程内検査の実施
外観・性状、物性、微生物、異物混入など、厳格な基準を満たさない製品の出荷を阻止するための品質管理部門検査の実施 - 製造委託先工場の査察
定期的な査察の実施
GMP※等に基づいた品質システムの有効性、製造管理・品質管理の状況、従業員教育の実施状況などの確認
GMP(Good Manufacturing Practice)とは製造管理および品質管理に関する基準
5. お客様に安心・安全にご使用いただくために
お客様の美容と健康のサポートを使命とし、販売している製品に関する不安に丁寧に寄り添い続けています。
- お客様からのお声の社内共有
- 品質に関するお申し出の評価
専門部署にて迅速に製品との関連性を評価・検討し、品質向上のための重要な“気づき”として活用 - 肌変化のお申し出の評価
化粧品の安全性に関する専門家「安全管理責任者」が製品との関連性について評価・検討 - 体調変化のお申し出の評価
医療従事者を含む専門メンバーによる製品との関連性について評価・検討 - 製品の定期的な抜き取り調査